Offersデジタル人材総研は、デジタル人材の採用・定着・活躍に関する情報提供を通じて、人材循環型社会の実現を目指す研究機関です。

現在DXをはじめとするIT投資の増加と、日本国を席巻する少子化に対し、未曾有のデジタル人材の不足が起きています。高過ぎる求人倍率は採用コストの増加を呼ぶだけでなく、企業が求める人材が揃うまでの時間もかかる傾向にあります。

また、人材の流動化、コロナ禍が後押ししたリモートワークの一般化、日本の伝統的な雇用スタイルである終身雇用制度の崩壊など、日本のデジタル人材の働き方は大きく変動を続けています。その結果、高いコストで採用したデジタル人材の定着が見込めず、企業経営に悪影響を与えている企業も確認されています。

このような状況を解決すべく、研究機関「Offersデジタル人材総研」を設立いたしました。弊社は、プロダクト開発人材の複業転職プラットフォーム「Offers」を提供しており、全国で1万7000人のエンジニア/デザイナーをはじめとするプロダクト開発人材に利用いただいています。当総研では、この「Offers」内のデータを活用し、情報として発信することで、デジタル人材の情報をタイムリーに発信を行い、企業の課題解決に貢献します。

デジタル人材採用における効率化のヒント
デジタル人材の定着・活躍を実現するためのヒント

Offersデジタル人材総研はこれらの活動を通し、個人のワークスタイル・ライフスタイルにおける新時代の働き方である副業・複業の推進を行います。